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小豆、いんげんまめ等の豆類は、国内生産の約８割を占める北海道において、輪作体系を維持する上で欠かすことのできない作物として、畑作経営上重要な位置付けがなされてきています。また、私たちの食生活にとってもなじみが深く、和菓子など日本の食文化を支える重要な食品原料あるいは料理の食材としても大切なものとなっています。
財団法人 日本豆類基金協会は、昭和40年の設立以来、主として小豆、いんげんまめ等の豆類を対象に、農業経営の改善、関連産業の振興、さらには豊かで健康的な食生活の実現に資するため、国の施策と連携しつつ、調査研究、試験研究、生産改善技術の普及、消費に関する知識の普及・啓発等の各種事業を実施してきています。
国産の豆類については、消費者・実需者から、風味の良さ、安心感などが高く評価される一方、他作物と比べ生産性向上が遅れていること、依然として大きな作柄変動があること等の問題が指摘されております。また、需給面では、景気の低迷や輸入加工品の増大等による全体需要の減少と輸入品の品質向上等を背景とする国産需要の停滞という厳しい状況にあります。
一方、国民の健康志向の高まりを背景として、これらの豆の持つ優れた特性である炭水化物（糖質）、たんぱく質を多く含み低脂肪である栄養供給源としての働き、日本人に不足しているカルシウム、カリウム、食物繊維等各種ビタミン、ミネラル、機能成分の供給源としての働きが再認識・注目されています。
このような中で、高品質な国産豆の安定供給と豆に関する知識の普及・啓発、情報の提供に向け、当協会の役割が大きくなっているところです。 |
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| 昭和40年3月10日（農林大臣設立許可） |
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・豆類等の生産、流通及び消費に関する調査研究並びにこれに対する助成
・豆類等の品種改良等生産及び加工の技術の開発に関する試験研究並びにこれらに対する助成
・豆類等の生産改善技術の普及及び流通の円滑化の促進並びにこれらに対する助成
・豆類等の消費に関する知識の普及及び啓発並びにこれらに対する助成 |
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| 役員名簿(理事・監事)（PDFファイル 73KB） |
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| 評議員名簿（PDFファイル 64KB） |
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| 寄付行為（PDFファイル 203KB） |
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事業報告及び決算（PDFファイル 210KB）
事業計画及び予算（PDFファイル 192KB） |
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| 「国と特に密接な関係がある」特例民法法人への該当性について（公表）（PDFファイル 50KB） |
